1.1. V2Hの意味

V2Hとは、電気自動車のバッテリーに蓄えた電力を家庭で使えるようにするシステムです。「Vehicle to Home」の略称で、「車から家へ」という意味があります。

電気自動車から家に送電するだけでなく、一般的な充電設備のように家庭から車への充電にも対応しています。

1.2. V2Hの仕組み

電気自動車のバッテリー内の電気は直流ですが、家庭の照明や家電製品は交流で動きます。そのため、このままでは車のバッテリーに貯めた電気を家で使えません。

そこで役立つのがV2Hです。V2Hは直流を交流に変え、車のバッテリーに蓄えた電気を家庭で使えるようにします。さらに、交流から直流への変換機能もあるため、家庭の電気を使って車を充電することもできます。

太陽光発電と組み合わせれば、日中に発電した電気を車に充電して走行させることが可能です。

このように、V2Hは家への電力供給と車への充電を双方向でおこなえるという特徴を持っています。

• ※参考：みんなのおうちに太陽光（東京都）「HEMS／V2Hとは？」

2.1. 電気料金の高騰

2022年の燃料輸入価格の高騰により発電コストが増加するなど、近年は電気料金が上昇傾向にあります。こうした背景から、電気代の負担を少しでも軽減するためにV2Hへの関心が高まっています。

例えば、太陽光発電と組み合わせて利用すれば、昼間に作った電気を使って車を充電することが可能です。車を使用せずに充電が残っている場合は、災害時などに使うこともできます。

このような電力のやり取りによって電力会社からの購入電力を減らせるため、節電効果が期待できます。

• ※参考：経済産業省資源エネルギー庁「日本のエネルギー 2024年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」（3.経済性）」

2.2. 脱炭素社会の実現

2.3. 政府がV2H導入を推進している

日本政府がV2Hの導入を推進していることも、注目が高まっている理由の一つです。

環境省は、再生可能エネルギー関連設備の導入を支援する「地域脱炭素推進交付金」という事業を実施しています。こちらの事業は、脱炭素化に取り組む地方公共団体に交付金を提供し、太陽光発電やV2Hなどの設備導入を促進するものです。

また、地方公共団体向けだけでなく、国や自治体による個人向けの補助金制度も整備されており、一般家庭でも負担を抑えて設備を導入しやすい環境が整いつつあります。

• ※参考：環境省「令和7年度予算 及び 令和6年度補正予算 脱炭素化事業一覧」

2.4. 防災対策の強化

V2Hは、防災対策の観点からも注目されています。日本は台風や地震、土砂災害などの自然災害が多く、災害にともなう停電が発生する可能性があるためです。

V2Hを設置しておけば、電気自動車のバッテリーに貯蔵した電気を非常時の電源として活用できます。停電時でも電力を確保できるため、もしものときの安心に繋がります。また、気象警報が出た場合に、AI連携などで電気自動車に自動で充電する機能がついている機器もあります。

• ※参考：国土交通省「国土交通白書2024」

3.1. 電気自動車充電設備との違い

3.2. 蓄電池との違い

4.1. 太陽光蓄電池連系タイプ

太陽光蓄電池連系タイプは、電気自動車・太陽光発電・蓄電池を連携させて運用するシステムです。

各設備を連携させることで、以下のように太陽光発電の余剰電力を柔軟に活用できます。

• 車に充電する
• 蓄電池に充電する
• 電力会社へ売電する

また、太陽光発電で作った電気を直流のまま車に充電できるため、変換ロスが少なく、エネルギーを効果的に活用できます。

4.2. 単機能タイプ

単機能タイプは、電気自動車と家との電力供給に特化したシステムです。太陽光発電とは直接繋がっていないため、発電した電力を車に充電する際には、以下のように電気を変換する必要があります。

1. 太陽光発電で直流の電気を作る
2. パワーコンディショナ（注）で交流に変換する
3. V2Hで再び直流に変換し、電気自動車に充電する

このように、単機能タイプは太陽光蓄電池連系タイプよりも変換回数が多く、そのぶん変換ロスが大きくなるのが特徴です。

• （注）太陽光発電でつくった直流の電気を交流に変換する装置です。

5.1. 災害時の非常電源になる

V2Hは車に充電した電力を家庭に供給できるため、災害などによる停電時の非常用電源としても役立ちます。

出力の大きいタイプであれば、200VのIHクッキングヒーターやエアコンなど、複数の家電製品を同時に使うことも可能です。また、一般的に電気自動車は家庭用蓄電池より多くの電力を蓄えられるため、車種や電力の使い方にもよりますが、1〜2日程度は普段に近い生活が送れます。

5.2. 電気料金の節約に役立つ

5.3. CO₂排出量の削減に繋がる

V2Hと太陽光発電を組み合わせることで、電力会社から購入する電力量を減らせます。現在、日本の電力の約7割は火力発電によって賄われているため、太陽光発電で作った電力を使用することで、電力由来のCO₂排出量の削減が期待できます。

脱炭素化社会の実現に向けて個人で貢献できるので、環境への意識が高い方にとって太陽光発電とV2Hを導入する意義は大きいでしょう。

• ※参考：経済産業省資源エネルギー庁「2025年3月分電力調査統計表」

5.4. 短時間で電気自動車を充電できる

V2Hは、電気自動車を短時間で充電できます。一般的な200V普通充電設備と比べると、V2Hは最大約2倍（注）のスピードで充電が完了します。そのため、充電が終わるまでの待ち時間によるストレスを軽減できるでしょう。

• （注）ニチコン プレミアムモデルの場合。機種によって充電スピードが異なります。
• （注）契約電力や家庭での電気使用状況、バッテリーの充電量によって異なります。

6.1. 導入と維持にコストがかかる

V2Hを導入すると、長期的には電気料金の削減が期待できますが、設備の設置と維持にはコストがかかります。導入時には本体費用と設置費用としてまとまった資金が必要で、定期的なメンテナンスも欠かせません。

こうした負担を軽減するには、国や自治体が実施している補助金制度の活用がおすすめです。補助金制度には利用条件があり、自治体によって内容が異なるため、お住まいの地域の制度や申請方法を事前に確認しましょう。

6.2. 電気自動車が必要になる

V2Hは発電機能や蓄電機能を持たないため、家庭に電気を供給するには電気自動車が不可欠です。そのため、現在所有していない方は、V2Hとあわせて車の準備も進める必要があります。

また、V2Hは太陽光発電がなくても利用できますが、電気料金の節約や脱炭素化に貢献したい方とっては、太陽光発電をセットで導入する価値が大きいです。ただし、太陽光発電の導入にも、V2Hと同様にまとまった初期費用がかかります。

7.1. 対応車種を所有している

V2Hを利用するには、V2H機器に接続可能な電気自動車を所有している必要があります。

電気自動車の中にはV2H機器に対応していない車種もあるため、その場合システムを利用できません。特に輸入車の場合はV2H非対応の車種が多いので、該当する方は注意が必要です。

また、V2H機器のメーカーや機種によって対応車種が異なるケースもあるため、事前に確認しておくことをおすすめします。

7.2. 駐車場付きの戸建住宅に住んでいる

V2H機器の設置は、車と自宅とを有線ケーブルで繋ぐ必要があります。

そのため駐車場と自宅が離れている場合はケーブルが接続できず、システムを利用できません。集合住宅にお住まいの方や、戸建住宅でも自宅に駐車場がない方は、V2Hの導入が難しいことを理解しておきましょう。

7.3. V2Hと家庭の電気設備を接続する

V2Hを導入するには、電力会社が所有する配電線とV2H機器を接続するための承諾が必要です。なぜなら、太陽光蓄電池連系タイプのV2Hが、電力会社から発電可能な機器とみなされるためです。

ただし、承諾手続きは設置業者が担当するので、ご自身で手続きをおこなう必要はありません。

8.1. 対応している電気自動車か

電気自動車の中にはV2H非対応の車種もあるため、事前に対応状況を確認することが大切です。

多くのV2H機器は「CHAdeMO」という急速充電方式を採用しています。そのため、CHAdeMO規格の急速充電口を搭載されていない車種は、V2Hに対応していない可能性が高いです。所有車がCHAdeMO規格に対応しているかは、自動車メーカーの公式サイトで確認しましょう。

また、設置するV2H機器の機種によっても対応車種が異なる場合があるため、V2Hのメーカーの公式サイトもあわせてチェックすることをおすすめします。

8.2. 設置場所はあるか

V2Hを導入する際は、自宅に設置場所があるかを確認しましょう。

V2H機器の大きさや自宅の駐車スペースの広さによっては、設置が難しい場合があります。また、充電ケーブルの長さには制限があるため、電気自動車の充電口とV2H機器の距離も考慮しなければなりません。

V2H機器は定期的なメンテナンスが必要なので、保守点検がしやすいスペースの確保も求められます。

そのため、V2Hの導入を検討している方は、自宅の駐車場に十分な広さがあるかを確認する必要があります。また、設置場所を決める際は、工事担当者とよく相談しながら進めることが大切です。

8.3. 電気容量（出力）は十分か

V2H機器の自立運転時の最大出力が大きいほど、一度に利用できる電力量が増えます。電気自動車に蓄えた電気を家庭で使う場合、出力が大きいほど多くの家電製品を同時に使用できます。

そのため、家庭の電力の使用状況を踏まえたうえで、十分な出力を持つV2H機器を選ぶことが大切です。

8.4. 余剰電力を活用できるか

余剰電力を活用できるかどうかも、V2H選びで重要なポイントです。

太陽光蓄電池連系タイプのV2Hであれば、太陽光発電でつくられた余剰電力を電気自動車や蓄電池に効率よく充電できます。単機能タイプのV2Hでも太陽電池と連携できる製品はありますが、電気自動車に充電する際の変換ロスが大きくなりがちです。

そのため、太陽光発電と組み合わせて余剰電力を効率的に活用したい方には、太陽光蓄電池連系タイプのV2Hがおすすめです。