太陽光発電システムの
設置費用・コストは
いくら？
相場や内訳を解説

1.1. 平均相場の推移

1.2. 設置費用の内訳

3.1. 自治体の補助金制度を活用する

3.2. 初期費用0円でリースやPPAを利用する

太陽光発電システムの導入がコスト面で難しい場合は、リースやPPA（電力購入契約）を利用する方法があります。

リースやPPAで太陽光発電システムを導入する場合、毎月のリース料やサービス利用料が必要ですが、設置費用は0円です。そのため、資金の準備が難しい方でも太陽光発電システムを導入できます。

リースやPPAについて詳しく知りたい方は、以下の記事で導入方法やサービスの違いを紹介しているので、ぜひあわせてご覧ください。

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太陽光発電とは？仕組みとメリット・デメリット、導入方法をわかりやすく解説

中部電力ミライズでは、太陽光発電を初期費用0円で利用できるリースをご提供しております。気になる方は、ぜひ以下から詳細をご覧ください。

カテエネリース

3.3. 導入キャンペーンを活用する

メーカーや電力会社などでは、太陽光発電システムの導入キャンペーンを実施していることがあります。導入キャンペーンを活用すると、太陽光発電システムの設置費用の割引やポイント付与、ギフト券のプレゼントなどの特典を受けられる場合があります。

太陽光発電システムを設置する際には、インターネットで各社の導入キャンペーンの実施状況を確認し、おトクに太陽光発電システムを導入できるメーカーや電力会社を選ぶとよいでしょう。

3.4. 蓄電池やオプションの選び方を工夫する

太陽光発電システムを導入する際に蓄電池との併用やオプションの追加を考えている場合は、選び方を工夫することが大切です。

蓄電池は、容量が大きく高機能な製品ほど価格が高くなる傾向があります。そのため、必要最低限の容量の蓄電池を選べば、設置費用を軽減できます。オプションについても、発電状況を確認するモニターをシンプルな製品にすれば、コスト削減に繋がるでしょう。

ただし、「発電した電気を十分に貯められない」「モニターで確認したい項目が見られない」といった不便が生じないために、必要な容量や機能までは削らないように注意しましょう。

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家庭用蓄電池とは？メリット・デメリットや種類、選び方を解説

4.1. 太陽光発電システムの設置費用・コストが高くなる場合があるのはなぜですか？

太陽光発電システムの設置費用やコストが高くなる主な要因は、以下の2つです。

• 設置する屋根の面数が多い
• 高所作業で足場の設置が必要となる

太陽光パネルを設置する屋根の面数が多くなると、1面だけに設置する場合と比べて工事工程が増えるため、設置工事費が高くなります。

また、住宅に太陽光発電システムを導入する場合、屋根にソーラーパネルを設置することが多く、高所作業用の足場が必要です。

新築住宅では建築工事で使用する足場を活用できますが、既存住宅では太陽光パネル設置のために足場を組む必要があります。そのため、既存住宅に太陽光発電システムを設置する場合は、新築住宅よりも費用が高くなる傾向があります。

• ※参考：一般社団法人 太陽光発電協会「太陽光発電の現状と自立化・主力化に向けた課題」

4.2. 既存住宅に太陽光発電システムを後付けする場合、どんな注意点がありますか？

既存住宅に太陽光発電システムを後付けする際の主な注意点は、以下のとおりです。

• 工事が複雑になり、費用が増加する可能性がある
• 屋根の耐久性を確認する必要がある
• 太陽光パネルの設置スペースを確認する必要がある

費用面で注意すべき点は、屋根の耐久性が不足している場合に補強工事が必要になることです。また、屋根の耐久性が十分でも、形状や角度が太陽光パネルの設置に適していない場合、追加工事が発生するかもしれません。

既存住宅では、既存の電気配線やブレーカーの調整が必要となり、新築住宅よりも電気工事が複雑になりやすい点にも注意が必要です。足場の設置費用もかかるため、余裕を持った資金計画を立てておくと、予想外の追加工事が発生した場合でも安心です。

また、1981年（昭和56年）の建築基準法改正より前に建てられた住宅は、現在の新耐震基準に対応していないため、設置が難しいケースがあります。ただし、建て替えや耐震補強などによって基準を満たしている場合は、設置できる可能性もあります。

4.3. 太陽光発電システムの見積りはどう取ればいい？

太陽光発電システムの設置費用の見積りを取る際は、太陽光パネルの容量やメーカー、蓄電池の有無など、導入条件を揃えることが大切です。同じ条件でも業者によって価格やサービス内容は異なるため、2〜3社を比較するとよいでしょう。

見積書で確認すべき主なポイントは以下のとおりです。

• 設置費用の総額
• 太陽光パネルの型番
• kWあたりの単価

見積書の金額が一見安く見えても、追加費用が発生して総額が高くなるケースがあるため、細部まで確認しましょう。

また、他社と同じ太陽光パネルではなく、型落ち品が安く提供されている場合があります。太陽光パネルの型番を確認し、同じ設備同士で比較することが大切です。

太陽光発電システムの発電容量1kWあたりの導入費用を示す「kWあたりの単価」も必ず確認しましょう。見積書で提示された単価が相場と比べて妥当かどうかを確認し、大きく外れている場合は業者に理由を確認しておくと安心です。

4.4. 太陽光発電システムの売電収入は確定申告が必要なの？

給与所得者が住宅用太陽光発電システム（発電量10kW未満）を家庭用として使用する場合、売電収入は雑所得として扱われます。

給与所得者の場合、給与所得および退職所得以外の所得の合計額が年間で20万円を超えると確定申告が必要です。そのため、売電収入と副業などによる所得の合計が20万円を超える場合は、確定申告が必要になるケースがあります。

確定申告の必要性について判断が難しい場合は、税務署や税理士などの専門家に確認しておくと安心です。

• ※参考：国税庁「自宅に設置した太陽光発電設備による余剰電力の売却収入」
• ※参考：国税庁「No.1900 給与所得者で確定申告が必要な人」