卒FITとは？
買取価格への
影響や卒FIT後
4つの対策を
わかりやすく解説

太陽光発電システムが卒FITを迎えた際には、現在契約中売電プランを見直し、別のプランへ切り替える選択肢があります。複数の売電プランを比較検討することで、より高い買取価格のプランが見つかる可能性があり、売電収入の増加が期待できます。

ただし、基本的にFIT期間中よりも買取価格は下がるため、必ずしも希望通りの売電収入が得られるとは限りません。

各社のプランを比較する際は、以下のポイントを確認しましょう。

• 1kWhあたりの買取価格
• 基本料金
• 電力量料金

電気の購入先と売電先を別会社で契約できる場合もありますが、手続きをシンプルにするため、同じ電力会社でまとめるケースが一般的です。そのため、買取価格だけでなく、電気を購入する際の料金体系も含めて総合的に判断する必要があります。

中部電力ミライズでは、卒FITを迎える方を対象に「新たなデンキ買い取りサービス」として複数の売電プランを提供しています。

例えば「再エネスマートプラン」は、余った電気を自家消費したものとみなし、使用時間帯に応じて電気の価値（割引額）が7〜12円/kWhの範囲で変動する点が特徴です。この割引額が翌月の電気料金から差し引かれるため、電気料金の節約に繋がります。

卒FIT後に売電先の変更を検討している方は、ぜひご検討ください。

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卒FIT後に電気の買取価格が下がる問題への対策として、蓄電池を導入する方法があります。蓄電池には、太陽光発電システムで発電した電気をためる機能があり、夜間にもその電気を使えるため、自家消費量を増やすことが可能です。

自家消費が増えれば、電力会社から購入する電気を減らせるため、電気料金の節約に直結します。また、蓄電池は災害対策としても有効であり、あらかじめ電気をためておくことで、地震や台風などによって停電が発生した際にも非常用電源として活用できます。

蓄電池の導入にはコストがかかりますが、国や自治体の補助金制度を利用できる場合があるため、初期費用の負担を抑えることは可能です。

蓄電池について詳しく知りたい方は、以下の記事で蓄電池のメリット・デメリット、値段相場、補助金制度を紹介しているので、あわせてご覧ください。

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卒FIT後に電気の自家消費を増やす方法として、電気自動車（EV）とV2H（Vehicle to Home）機器の活用が注目されています。

V2Hとは、電気自動車のバッテリーにためた電力を家庭で使えるようにするシステムです。電気自動車のバッテリーは、一般的な家庭用蓄電池よりも大容量であるため、より多くの電力を非常用電源として確保できます。

また、V2Hには電気自動車の充電機能が備わっており、太陽光発電システムで発電した電気を使って車を充電することも可能です。電気自動車とV2Hを導入することで、電気料金と車の走行コストの両方を節約する効果が期待できます。

V2Hについて理解を深めたい方は、以下の記事で仕組みやメリット・デメリットを紹介しているので、ぜひあわせてご覧ください。

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V2Hとは？仕組みとメリット・デメリット、選び方をわかりやすく解説

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卒FITを迎えても、FIT期間中に契約していた電力会社に対して、引き続き売電することは可能です。

多くの電力会社では、卒FITを迎えると自動的に新しい買取プランに切り替わるため、契約手続きの手間がかかりません。しかし、自動的に切り替わるプランでは、買取価格が10円/kWh以下に下がってしまうケースがほとんどです。

そのため、家計の収支を最適化するという観点では、売電プランの見直しや蓄電池の導入なども選択肢に入れながら、卒FIT後の対応を慎重に検討する必要があるでしょう。

卒FITを迎えると売電価格は基本的に下がるため、家庭の電気料金や売電収入に影響が出ます。

例えば、2016年度にFIT制度に認定された場合の買取価格は31円/kWh（注1）でした。卒FIT後に買取価格が7円/kWh（注2）まで下がったとすると、1ヶ月あたりの売電収入は以下のように変わります。

卒FIT後に太陽光発電システムで発電した電気を有効活用するには、「売電重視」の考え方から「自家消費優先」へと切り替えるのが望ましいです。

自家消費の比率を高める有効な手段としては、蓄電池や電気自動車、V2Hの活用が挙げられます。これらの設備を導入することで、昼間にためておいた電気を太陽光発電システムで発電できない夜間や発電量が少ない悪天候の日でも使えるため、自家消費を増やせます。

自家消費による経済的なメリットを十分に得るためには、設備を長期間にわたって安定して運用することが欠かせません。そのため、設備の導入にあたっては、信頼できるメーカーの高品質な製品を選ぶことに加え、保証内容やアフターサービスの充実度も確認しておくことが大切です。

保証やサポート体制が充実していれば、万が一不具合が発生した際にも修理費用を抑えながら適切に対応してもらえるため、長期的に安心して設備を利用できます。

なお、V2Hを導入するには、V2H機器に対応した電気自動車を所有していることに加え、設置スペースの確保が必要です。

V2Hについて詳しく知りたい方は、以下の記事でV2Hの導入条件や選び方を紹介しているので、あわせてご覧ください。

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